今日は、地味ですが確実に効く話として、AWS Backupのコストを下げる方法をまとめます。結論から言うと、見るべきなのは次の5つです。
- 保持期間(何日残すか)を決めて、自動で消す
- 対応しているリソースはコールドストレージに移す(ただし最低90日の条件あり)
- 連続バックアップ(PITR)は本当に必要な分だけにする
- リージョン間・アカウント間のコピーを必要な分に絞る
- 復元テストや検索用インデックスなど、付随する機能の課金を把握する
料金や仕様は、2026年11月時点のAWS公式ドキュメントとAWS公式:AWS Backupの料金で確認した内容をもとにしています。単価は変わることがあるので、実際の見積もりは公式の料金ページとPricing Calculatorで確認してください。
まず整理:AWS Backupは何に課金されるのか
最初にここを押さえておくと、どこを削ればいいかが見えてきます。公式の料金ページで確認できた主な課金の軸は次のとおりです。
| 課金の軸 | 内容 | 削減のヒント |
|---|---|---|
| バックアップの保存 | 保存しているバックアップの量(GB)×月数。ウォーム(通常)とコールドで単価が違う | 保持期間を短くする、コールドに移す |
| 復元(リストア) | 復元したデータ量に応じて課金。公式の例では1GBあたり0.02ドル(米国東部の例) | 復元の頻度とデータ量を把握する |
| コピー(リージョン間・アカウント間) | データ転送料は完全管理のリソースなら送る側、それ以外は受ける側。保存料は受ける側が負担する | コピーの対象と頻度を絞る |
| 復元テスト | 復元テストの評価に復旧ポイントあたりの料金がかかる(公式の例では1.50ドル) | テスト対象と頻度を決める |
| 検索インデックス | ファイルの索引作成・保管・検索に課金される(公式の例を参照) | 本当に検索が必要なバックアップだけ有効にする |
公式の例には米国東部(バージニア北部)の単価が使われていて、東京リージョンの単価は私が見たページの抜粋からは確認できませんでした。単価の数字は、自分が使うリージョンの公式ページで必ず確認してください。この記事の計算例では、単価は仮の値を使います。
なお、同じ公式ページには「最低料金やセットアップ料金はない」とも書かれています。つまり、使った分だけ増えるぶん、放っておくと増え続ける、という性質のサービスです。
方法1:保持期間を決めて、自動で消す
いちばん効くのがここです。バックアップの保持期間は、バックアッププランの「ライフサイクル」で決めます。公式ドキュメントでは、スナップショットの保持期間は1日から100年まで設定でき、期間を入力しない場合は無期限とされています。
つまり、ライフサイクルの設定を空のままにしていると、バックアップは自分で消さない限り残り続けます。自分も最初は、「バックアップだから勝手にいい感じに古いものを消してくれるのでは」と思っていたのですが、そうではありませんでした。
見直しの手順は次のとおりです。
- コンソールの AWS Backup で、バックアッププランを開き、各ルールの「保持期間(Retain for / Delete after)」を確認する
- 無期限になっているルールがないか探す
- システムごとに、「何日前まで戻せれば業務が成り立つか」を関係者と決める(法令や社内規程で保管期間が決まっているものは、それに従う)
- 決めた日数をルールに設定する
保持期間の考え方の目安は、次のような整理です(あくまで考え方の例で、業務や規程で決まるものです)。
| 用途 | 考え方 |
|---|---|
| 日常の誤操作・障害からの復旧 | 日次バックアップを短め(数日〜数週間)に保持 |
| 月次の節目の保管 | 月次バックアップを長め(数か月〜)に保持。コールド移行の候補 |
| 法令・監査で保管が必要なもの | 要件の期間だけ保持。要件の確認は担当部署や専門家に |
「日次を長く持つ」より「日次は短く、月次を長く」の構成にすると、保存量を抑えやすくなります。
方法2:対応リソースはコールドストレージへ移す
AWS Backupには、ウォーム(通常)とコールドの2つの保存階層があります。公式ドキュメントでは、各階層で保存と復元の費用が違うと説明されています。
コールドに移すときの条件は、先に知っておかないと逆に損をします。
- コールドに移したバックアップは、最低90日間、コールドで保持する必要があります(ウォームで置いた期間に加えて)
- そのため、保持期間は「コールドへ移すまでの日数+90日」以上にする必要があります(公式ドキュメントの説明)
- 90日より前に削除すると、残りの日数分が日割りで課金されます(料金ページの説明)
- コールドへ移した後に、「コールドに移すまでの日数」の設定は変更できません
- ウォームに置く期間は、公式ドキュメントで「少なくとも8日」が推奨されています
コールドに対応しているリソース
公式ドキュメントで確認できたコールドストレージ対応のリソースは、CloudFormation、DynamoDB(AWS Backupの高度な機能を有効にしたもの)、EBS、EFS、SAP HANA on EC2、Timestream、VMwareの仮想マシンです。一方、S3やRDSのDB、Aurora、EC2などは、増分バックアップには対応していても、コールドストレージへの移行(ライフサイクル)の対象にはなっていません(2026年11月時点の公式の機能対応表)。
対応状況は更新されることがあるので、使うリソースの行は、公式の機能の提供状況の表で確認してください。
EBSは「月次以下」の頻度のときに
EBSは、EBSスナップショットアーカイブを使ってコールドに移します。公式ドキュメントには、バックアップの頻度が月次かそれより少ない場合に移行できる、と書かれています。日次・週次のバックアップは対象外です。また、EBSはコールドに移した時点でフルバックアップになる(増分ではなくなる)と説明されています。
CLIで設定するときは、create-backup-plan または update-backup-plan を使い、ライフサイクルに MoveToColdStorageAfterDays と DeleteAfterDays を指定します。EBSの場合は、さらに OptInToArchiveForSupportedResources を指定します(公式ドキュメントの説明)。DeleteAfterDays は、MoveToColdStorageAfterDays に90を足した日数以上にします。
増分バックアップとの相性
増分バックアップに対応しているリソースでは、最初のフルバックアップを早くコールドに移しすぎると、AWS Backupが新しいウォームのフルバックアップを作り直す、と公式ドキュメントにあります。たとえば1日後にコールドへ移す設定だと、かえってウォームの保存量が増えます。ウォームに置く期間を短くしすぎないことが大切です。
方法3:連続バックアップ(PITR)は必要な分だけ
連続バックアップ(ポイントインタイムリストア)は、時刻を指定して戻せる便利な機能です。公式ドキュメントでは、保持期間は1日から35日までとされています。便利な反面、変更を記録し続けるので保存の量は増えます。
見直しの目安は次のとおりです。
- 「秒・分単位で戻したい」要件があるシステムだけに使う
- 要件がなければ、日次のスナップショットで足りないかを検討する
- 使う場合も、保持日数は35日の上限まで取らず、必要な日数にとどめる
何でも連続バックアップにしておく、という設定になっていないか、プランのルールで「連続バックアップを有効にする」のチェックを確認しましょう。
方法4:コピー(リージョン間・アカウント間)を絞る
災害対策や権限分離のために、別リージョン・別アカウントへバックアップをコピーする構成はよくあります。公式の料金ページでは、コピーの場合、バックアップの保存料はコピーを受ける側のアカウントが負担し、データ転送料は、完全管理のリソースなら送る側、そうでないリソースなら受ける側が負担すると説明されています。つまり、コピーを増やすと「転送」と「保存」の両方が増えます。
見直すポイントは次のとおりです。
- コピーのルールが何本あるか(バックアップルールごとに設定されます)
- コピー先の保持期間が、元より長くなっていないか
- すべてのリソースをコピーしていないか。本当に守る必要のあるものだけに絞れないか
- 日次の全件をコピーしていないか。月次だけをコピーする形にできないか
コピー先のバックアップは、元とは別に課金されるので、コピー先にも保持期間を設定することを忘れないでください。
方法5:復元テスト・インデックスなど付随機能の課金を把握する
復元テストは、バックアップから実際に戻せるかを定期的に確かめられる機能です。公式の料金ページでは、復旧ポイントあたりの評価料金がかかると説明されています。重要なシステムでは続けたい機能なので、削るというより、対象と頻度を決めて、意図せず増えていないかを見る、という使い方がおすすめです。
検索用のインデックス(バックアップ内のファイルを検索できる機能)も、作成・保管・検索のそれぞれに課金があります。使う予定のないバックアップに有効にしていないか、確認してみてください。
計算例:保持期間を見直すとどう変わるか
ここからは、考え方をつかむための計算例です。単価は仮の値で、実際の単価ではありません。
- 仮定:ウォーム保存の単価を1GBあたり月0.05ドルとする(公式の料金ページの米国東部の例と同じ水準の仮置き)
- 今の状態:全体で、保持している復旧ポイントの保存量が5,000GB
- 見直し後:保持期間を整理して、保存量が2,000GBになった
| 保存量 | 月額(仮) | 年額(仮) | |
|---|---|---|---|
| 見直し前 | 5,000GB | 250ドル | 3,000ドル |
| 見直し後 | 2,000GB | 100ドル | 1,200ドル |
| 差額 | 3,000GB | 150ドル | 1,800ドル |
増分バックアップでは、保持期間と保存量はきれいな比例にはなりません。上の表はあくまで「保存量が減ると、その分だけ保存料が減る」という考え方を示した計算です。実際の保存量は、AWS Backupのコンソールのダッシュボードや、Cost Explorerで確認しましょう。
コールドに移す場合は、さらに「ウォーム単価とコールド単価の差×対象の保存量」が減らせる分になります。コールドの単価は、公式の料金ページで自分のリージョン・リソースの数字を確認してから計算してください。コールドには復元の費用や最低90日の条件があるので、「ほとんど復元しないが、長く残す必要があるバックアップ」に向いています。
見直しのチェックリスト
- AWS Backupのバックアッププランをすべて洗い出す
- 保持期間が空(無期限)のルールがないか確認する
- 日次・週次・月次のルールごとに、本当に必要な保持日数を決める
- 月次以下で長く残すものは、対応リソースかどうかを機能対応表で確認し、コールド移行を検討する
- コールド移行する場合は、保持期間が「移行日数+90日」以上かを確認する
- 連続バックアップが有効なルールを洗い出し、要件があるものだけ残す
- コピーのルールを洗い出し、対象と頻度を絞る
- 復元テストとインデックスの設定を確認する
- 変更後、1〜2か月はCost Explorerで推移を見る
一度に全部を変えず、まず検証用や開発用のバックアップから変えてみるのが安全です。保持期間を短くすると、期限を過ぎたバックアップは削除され、あとから戻せません。本番の設定を変える前に、関係者の合意をとっておきましょう。
AWS全体の料金を下げる方法は「AWS料金を削減する15の方法」にまとめています。バックアップ以外も含めて見直したいときの参考にしてください。
まとめ
AWS Backupのコストは、保存しているバックアップの量と、置いておく日数で決まります。保持期間を決めて自動で消す、月次以下で長く残すものは対応リソースに限ってコールドストレージに移す(最低90日に注意)、連続バックアップとコピーは必要な分だけにする、の順で見直すと効果が出やすいです。
クラウドコストでは、AWSの請求代行(最大15%割引)も行っています。バックアップの見直しで使う量を減らしたうえで、単価側も下げたい場合は、直近の請求書をもとに無料で試算しています。仕組みは「AWS請求代行とは」をご覧ください。
よくある質問(FAQ)
AWS Backupのコストを下げるには、まず何をすればいいですか?
まず、バックアッププランの保持期間を確認してください。公式ドキュメントでは、期間を入力しない場合は無期限で保持されます。不要に長く残っているバックアップを整理するのが、いちばん効果が出やすい方法です。
コールドストレージにすればいつでも安くなりますか?
いいえ。コールドに移したバックアップは最低90日の保持が必要で、それより早く削除すると残りの日数分が課金されます。また、対応しているリソースも限られます。長く残して、ほとんど復元しないバックアップに向いています。
すべてのリソースがコールドストレージに対応していますか?
対応していません。2026年11月時点の公式の機能対応表では、EBS、EFS、DynamoDB(高度な機能を有効にした場合)などが対応し、S3やRDSのDBなどは対応していません。EBSは、バックアップの頻度が月次以下の場合に移行できます。
連続バックアップ(PITR)の保持期間は最大何日ですか?
公式ドキュメントでは、1日から35日です。秒・分単位で戻す要件があるシステムに限って使い、必要な日数だけ保持すると、保存量を抑えられます。
バックアップを別のリージョンにコピーすると、どんな費用がかかりますか?
公式の料金ページによると、受ける側にコピー先の保存料がかかり、データ転送料は、完全管理のリソースなら送る側、そうでないリソースなら受ける側にかかります。コピーのルールを増やすほど両方が増えるので、対象と頻度を絞りましょう。